素敵な空間だな、居心地がいい空間だなと思う場所はありませんか？利用者にとって魅力的に感じ空間をつくり出しているのが、空間デザイナーです。店舗やイベント会場、ホテルなどさまざまな場所の内装や装飾などをデザインし、その場にあう雰囲気にする仕事として注目されています。今回は空間デザイナーの仕事について紹介しましょう。
空間デザイナーの具体的な仕事内容
店舗や会場はその場に合ったコンセプトが決められており、イメージに沿って空間をつくり上げるのが空間デザイナーの仕事です。ただし、空間デザイナーがどの程度まで内装に関わるかは、依頼内容により異なります。建築物の設計段階から携わることもありますが、既存建物をリフォームして、コンセプトに沿った空間をつくることもあるようです。さらに、イベントブースなどの空間デザインの依頼もあるでしょう。
企業に勤める場合とデザイン事務所に所属する場合、フリーランスで働く場合でも、携わる仕事内容に違いが出るようです。空間デザイナーは一般企業やデザイン事務所に勤める、フリーランスとして活躍することもできます。ただし空間デザイナーは、空間にある装飾品や照明、インテリア、壁紙、カーテンなども担当する場合があるため、幅広い知識が必要でしょう。
空間デザイナーの主な業務
まずは、デザイン案の制作から開始することが多いようです。クライアントの依頼に沿って、どのような空間に仕上げていくのかデザインを考え、スケッチや図面、CGなどにアイディアを起こしていきます。デザインに関しては、複数案を出すことも多いようです。候補の中からクライアントの要望に近いものを最終案として決定し、施工業者を選定する業務の流れが一般的とされています。
資材は発注する場合もあれば、適したものが見つからない場合は、空間デザイナーがつくることもあるようです。担当できる業務の幅が広い場合は、さらに任せられる案件が多くなるでしょう。施工の進行状況の確認や、クライアントのイメージが形になっているのか細かくチェックし、理想的な空間を完成させます。
クライアントの中には、おおまかなコンセプトしか決まっていない、具体的な構想が決められていない場合もあるようです。クライアントの要望を聞いて、イメージに沿うように空間をデザインしていく点は、空間デザイナーの力が試されるといえそうです。
インテリアコーディネーターとは何が違う？
空間デザイナーも内装に関わりますが、同じように内装に関わる仕事として、インテリアコーディネーターがあります。このふたつは、どのように違うのか気になるという人もいるでしょう。
建物の完成に携わる仕事として、内装を手がけるなどの共通点はあります。しかし、インテリアデザイナーは主に建物内の内装に特化しているのです。空間デザイナーの場合は、外装のデザインも業務範囲に入ります。空間という幅広いくくりでデザインする点が、インテリアコーディネーターとの違いなのです。
空間デザイナーの業務にはインテリアも含まれますが、装飾品も選定するなど、幅広い知識が必要になります。クライアントの要望に合った提案ができるように、さまざまな知識を身につけておきましょう。
それぞれの職業に必要なスキルや資格は？
インテリアコーディネーターや空間デザイナーになりたい場合、どのような資格やスキルが必要なのでしょうか。特別な資格がなくてもよいといわれている仕事ではありますが、スキルを証明できる資格がある、基礎知識を身につけているなどの条件がなければ仕事をすることは難しいでしょう。インテリアコーディネーターと空間デザイナーに共通するのは、多くの人が専門学校や大学でデザインに関する学科や、設計に関する学科で基礎知識を学んでいることです。
空間デザイナーの資格
空間デザイナーには特化した資格も存在しないようです。しかし、類似するものとして「空間ディスプレイデザイナー」という資格があります。誰でも受験でき、年5回試験があるので、比較的挑戦しやすい資格だといえそうです。何か資格を持っておきたいなら、空間デザインの入門資格として取得しておくとよいでしょう。
インテリアデザイナーの資格
インテリアデザイナーの有名な資格は、公益社団法人インテリア産業協会主催の「インテリアコーディネーター」資格です。学科試験と論文、プレゼンテーションによる採点で、合格率は20%ほどとされています。合格率が低い資格で年1回しか開催されないため、挑戦できる回数も少ないのが特徴です。受験資格はとくにありませんが、難易度が高いため、基礎知識は必要といえるでしょう。
空間デザイナーの仕事やインテリアコーディネーターとの違い、必要な資格などを紹介しました。インテリアコーディネーター、空間デザイナーも兼ねているほうが仕事の幅が広がるといえます。そのため、空間デザイナーの仕事をしたいと考えているなら、インテリアコーディネーターの資格講座も合わせて受講するのがおすすめです。資格取得にも役立つでしょう。
